業界研究　　ファッション・アパレル

時代を彩り、新しいトレンドを生み出す

業界の特徴

ファッション・アパレル業界は、婦人・紳士・子供服、スポーツウェア、下着、靴、バッグ、アクセサリーなどの衣料品や服飾雑貨を企画・製造し、小売店に販売している。

アパレルメーカーは、企画から販売までの各段階を複数の企業で分業する従来の水平分業型のビジネスモデルを採用する企業と、アパレルメーカーが企画・製造から販売までを一貫して行うSPAモデルを採用する企業に大別される。近年では、水平分業型からSPAにシフトしたり、SPAブランドを立ち上げたりする企業も増加している。

業界の動向

不況による消費の冷え込みや長引くデフレにより、2008年以降、ファッション・アパレル市場は縮小傾向にある。中でも苦戦を強いられているのは、百貨店を主な販路とする高価格路線のアパレルメーカーだ。各社はファッションビルやショッピングセンターにSPAブランドの直営店を出店したり、ネット販売を強化したりと、新たな販路の開拓やSPA路線の強化で現状の打開を図っている。また、衣料品だけでなく生活雑貨や食品も扱うライフスタイル提案型ショップを新たに出店するメーカーも増えている。

一方、SPAブランドやファストファッションを展開する低価格路線のアパレルメーカーは、不況やデフレ下でも好調を維持してきた。しかし、売れ筋を追求するあまり、競合ブランドとの同質化が進むという課題が浮上。少子化による若年層人口の減少や、国内での新規出店余地がなくなりつつあることも懸念材料で、「ユニクロ」のファーストリテイリングをはじめとする国内メーカー各社は海外展開やM＆A（合併・買収）による規模拡大を加速させている。また、「H＆M」や「ZARA」など海外ファストファッション勢は、もはや日本市場に完全に定着。最近では出店エリアの拡大や別業態での出店を進めており、国内外メーカー間の競争は一層、激しさを増している。

こうした中、安倍政権の経済政策「アベノミクス」による円安の進行で、2012年末より原価が高騰。各社は人件費が上昇している中国から人件費の低い東南アジア諸国への生産地移転や、高品質・高機能な衣料品の拡充で収益増を図るなどの対策を進めている。

近年、急伸したネット通販は成長を維持しているが、大手の参入や価格競争の激化で勢力図が変化。独り勝ちするゾゾタウンのスタートトゥデイを追い、有力サイトがじわじわと勢力を拡大している。

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